PRの効果を可視化する。国内初のクラウド型PR効果測定ツール。テレビ・新聞・雑誌・Webに加え、ソーシャルメディア波及を含めた国内最大級のデータベースを格納。広告換算費・論調分析など7項目でPRの成果を分析します。

広報・PR効果測定ツール
「PR Analyzer」が選ばれる3つの理由

今までになかった
全媒体を網羅したPR効果測定ツール

  • テレビ

    全国140局

    NHKやBS含む全国140局の時間帯別スポット料金を格納

  • 新聞

    全国1,018媒体

    全国紙・ブロック紙・県紙をはじめ全国1,018媒体を網羅

  • 雑誌

    3,960媒体

    書店で売られている雑誌だけでなく、直販のみの雑誌や会員誌、フリーマガジンも含めた3,960媒体を網羅

  • ウェブ

    主要3,000サイト

    ニュースやファッション、ITなどはもちろんポータルサイトやスマホ対応サイト含む主要3,000サイトを網羅

  • +
  • ソーシャルメディア

    ソーシャルメディア

    Web記事からの波及数や広告換算費も自動で算出

国内最大級 媒体データベース

自動取得

※媒体数は2016年12月時点の数値になります。

※テレビ媒体における自動クリッピング対象は関東6局(NHK+民放)になります。

クリッピングから
広報・PR効果測定・レポートまでを自動化

 

キーワードを登録するだけで
掲載情報をクリッピング・PR効果測定・グラフ化・
レポート生成までを自動化。

※Webメディアとテレビ関東6局は自動でクリッピングし、
新聞・雑誌は別途手入力で対応します。

 

見出しが同一のWeb記事は自動でグループ化。
例えば、プレスリリース転載記事や
ポータルサイトへ波及した見出しが同一の
複数記事はクリッピング時に自動で
まとめることができます。

 

独自の自然言語処理技術により掲載記事の論調を
A(ポジティブ)、B(ニュートラル)、C(ネガティブ)
の3つに自動で分類します。
人工知能によって
個社の評価パターンを学習して精度を高めます。

 

7つの指標でPR活動の成果を測定 これまで掲載数と広告換算費が中心だったPR効果測定を重点媒体やSNS波及、 内容分類など
7つの指標でPR活動の成果を分析することができます。

PR Analyzerで全ての課題を解決

  • 正しい現状把握

    自社の広報・PR効果が把握できていないため、主観に頼ったPR戦略になっている・・・

  • 適切な効果指標

    単なる露出量だけでなく論調分析や重点媒体も踏まえて広報・PR効果測定を実施したい・・・

  • 媒体の網羅性

    WebメディアのPR効果やソーシャルメディアの波及効果も測定したい・・・

  • レポート作成

    PR効果測定・クリッピングの作成・取りまとめに30分以上時間がかかっている・・・

  • 過去との比較

    半期ごと・年度ごとの広報・PR効果を簡単に比較できるようにデータベース化したい・・・

機能・画面イメージ

 

美しいデータ
ビジュアライゼーション

掲載数・広告換算費を時系列でビジュアル化。
多様なPR効果測定の分析もクリック操作だけ。
例えば、全体の掲載数や広告換算費だけでなく、
自社にとっての重点媒体と良質な論調のデータだけを
抽出してクリッピングデータをグラフ化することもできます。

 

キーワードを入力するだけで、記事を自動クリッピング
広告換算費からSNS波及、論調分析まで自動表示

キーワードを登録するだけで記事を自動クリッピング。
あとは画面に表示される広告換算費やSNS波及、論調などの広報・PR効果測定結果を見るだけ。
これまでの業務が効率化され、本来やるべきPR業務に集中できます。

 

Web掲載記事
口コミ拡散ランキング

Webに掲載された記事は、
FacebookやTwitterで口コミ拡散される時代です。
どの記事が最も口コミでシェアされたのか?
口コミ拡散ランキングを分析することで、
消費者に受容されるPRメッセージや
切り口がわかります。

※2016年12月時点で取得できるのはFacebookになります。

 

クリッピング掲載レポートも
自動で生成、5分後の会議にも
間に合います

期間とタイトルを入力すれば
PDF形式かCSV形式で
広報・PR効果測定のレポート自動生成が可能です。
半期や通期ごとの比較といった
多様な切り口で効果測定レポートも可能です。
美しいデータビジュアライゼーションもそのまま。

 

※月刊メディア・データはメディア・リサーチ・センター株式会社の登録商標です。

客観的な広告換算費基準

1969年に創刊し、今なお多くの広告代理店や企業の宣伝部の
基礎資料として使われている広告媒体資料専門誌
「月刊メディア・データ® 」の広告データを用いています。
主観的な基準ではなく、広く国内で用いられている第三者が提供する
客観的な広告換算費基準を用いて算出しますので、
自社のレポートだけでなく統一した指標で競合との比較ができます。