withコロナ時代の広報業務のニーズとして、「在宅・リモートワークでもできるクリッピング業務」「広報成果の可視化」が増加しています。もともと成果の可視化や効果測定は、多くの広報担当の方のお悩みとして挙げられるものです。こうした方の参考になるべく、国内No.1の広報効果測定ツール『PR Analyzer®』では、定期的に効果測定の基礎とトレンド、KPI設計の手法をお伝えするセミナーを開催しています。

本ブログでは、そのエッセンスをお伝えします。

この記事で紹介すること

1.新型コロナウイルスの感染拡大を受けた、クリッピング業務の変化
2.件数や広告換算費だけではない、効果測定の指標トレンド
3.経営・事業目標と広報成果との結びつけで成果に繋がる広報を目指す

新型コロナウイルスの感染拡大を受けた、クリッピング業務の変化

クリッピング業務を、複数のパートナー企業にご依頼しているという方も多いでしょう。
例えば新聞・雑誌はA社ヘ、WebやTVはご自身で収集されているなどのケースです。こうした場合、以下のような課題が発生するケースが多いです。

<よくある課題>
・クリッピングパートナーごとにデータの納品タイミングが異なるため、広報活動のレポートタイミングが設定しにくい
・月末や翌月末にデータが届くことも多く、掲載後すぐの効果測定ができない
・取りまとめの作業が煩雑なため、納品されたエクセルをデータ保管したままで、効果測定まで至っていない

これらの課題を解決するためには、以下のいずれかの対応となるケースが大半です。

①広報人員を増やしリソースを拡大、業務整理を実施する
②広報向けのSaaSサービスを活用し効率化する

これまでは①で対応してきた企業も、コロナ禍で在宅ワークが進み、広報のDXも不可欠となったことで、②のツール活用に踏み切るケースが増えています。PR Analyzer®は、国内初の4マス全てのクリッピングを網羅したクラウドサービスとして、大手からスタートアップまで、多数の企業に導入いただいています。

件数や広告換算費だけではない、効果測定の指標トレンド

これまで指標として一般的だった「広告換算費」はもちろんのこと、最近は「リーチ数」「重点媒体」など、他の視点から掲載成果の価値を可視化する企業が増えています。

実際にPR Analyzer®を導入いただいている企業へのアンケートでも、件数・広告換算費と共に、他指標を算出し、レポートや分析に役立てている企業が増えています。

<広報効果測定において役立っている項目は?>


特に近年では、SNSでの反響などはもちろん、競合との比較等、様々な視点から自社の露出を振り返り、迅速に広報活動の戦術を変えていく企業が増えています。

指標を複数見ることで、具体的に活動に活かせる示唆をだすことができます。

<指標別の分析例:広告換算費用をKPIにする場合>
ある月の広告換算費用をまとめてみるとします。
ケース①:1つの掲載のインパクトが大きく、広告換算費が目標を達成した
ケース②:多数の内容で複数の記事露出をし、合計換算費が目標を達成した

→ ①ももちろん良いことですが、②の場合は、どういった切り口が掲載に貢献したかを可視化するため、記事の内容分類を指標に入れたほうが、来月の活動の示唆となるでしょう。

これまでの指標だけに囚われず、活動を分析し、改善するために効果測定の設計を見直す企業は増えています。
例えばtoC企業をはじめ、SNSでの言及が多い業界では、記事の反響を可視化するために「SNS波及数」をKPIに置いているケースも多いです。

<指標別の分析例:記事露出件数 + SNS波及数>
プレスリリースをもとに記事化された内容をまとめめてみるとします。
ケース① 掲載件数は20件、SNS波及数は30件だった
ケース② 掲載件数は20件、SNS波及数は400件だった

→当然ながら、②ではその先の生活者が話題にしたくなる記事を創出できたという意味で、事業への貢献度が高い活動だったと振り返ることができます。

掲載の数や内容をまとめてレポーティングするだけでなく、複数の指標を算出することで、活動の価値を可視化できるだけでなく、事業に一層貢献できる露出パターンを見出すこともできるのです。

経営・事業目標と広報成果との結びつけで成果に繋がる広報を目指す

コロナ禍を経て、経営としても先行きが見えづらい時代となったことから、広報部門にも「より経営に貢献する」ことが求められています。こうした時代だからこそ、経営・事業への貢献を可視化するための効果測定を行う必要性が高まっています。

PR Analyzer®では、広報活動の貢献を可視化するために、以下3つの視点で指標を設計することをオススメしています。



プレスリリースの配信や記者発表会の実施、取材誘致を通じた情報発信など、広報で実施する施策ごとに結果をまとめ、振り返りを行うことで、迅速にPDCAを回し、より高度な広報活動を行うことができるでしょう。

もちろん、どんな指標を採用するのか等、その設計は事業内容や部署によって様々です。
指標の設定、広報の活動レポート手法に関するお悩みがありましたら、ぜひご相談ください。

※PR Analyzer®は、テレビ・新聞・雑誌・Webはもちろん、Twitter・Facebookでの反響も含めて網羅的に収集し、各指標を自動算出するツールです。クリッピング業務の手間だけでなく、各指標を算出する時間を削減することで、分析や改善の時間を作ることができます。